Tech Lead's Blog

IT・WEBエンジニアのキャリア相談/転職支援サービス【TechLeadCareer(テックリードキャリア)】が、エンジニアキャリアに関する記事やtwitterアンケート企画「エンジニア世論調査」の結果を投稿しています。

まだまだ副業はマイノリティー?エンジニアの副業意向調査は意外な結果に【エンジニア世論調査】

こんにちは、Tech Leadです。

Twitterでエンジニア向けに実施している#エンジニア世論調査、第6回目のテーマはこちらです!

 

 ※本ブログは、2018/04/11のアンケート結果を元に記事を作成しております。

現在、副業をしていますか?

・やっている

・やろうか検討している

・やりたいが時間的にやれない(やりたいができない)

・興味ないしやるつもりもない

※ 「副業を禁止されているのでできない」と言う選択肢を用意していなかったため、3番目の「やりたいが時間的にやれない」に含まれている可能性がございます。時間以外にも「理由があってやりたいがやれない」と言う意味合いの、合算の結果としてご理解ください。

ここ数年の間に、ベンチャー企業だけでなく一部の大企業においても、副業を容認・推進する動きが進んできていますが、厚生労働省でも 2018年春に「モデル就業規則」の改正を行い、政府として副業解禁へと大きく舵を切ろうとしています。

もし実現することになると、2018年はまさに副業解禁元年となり、戦後の終身雇用モデルからより個人にあった働き方へと変わる転換点になるのかもしれませんね。 

ということで、副業を認めている企業はまだまだ少ない状況の中、副業に関する実際の取り組みや、エンジニアの方々の興味・関心度合いはどうなのか。それでは、早速アンケート結果を見ていきましょう。

 

※「やりたいが時間的にできない」には、副業を「やりたいが会社の規則によりできない」という方の投票も含まれております。

 

副業に全く興味がない人は約半数の44%!

今回のアンケートの結果、もっとも投票数が多かったのは「興味ないしやるつもりもない」で実に44%の1565人。約2人に1人の方が副業に全く関心がないことがわかりました。

自分の経験や技術で価値を生み出しやすいエンジニアの方にとって、クラウドワークスやランサーズといった副業しやすい環境が増えてきた現在においても、これほど多くの方が副業に興味が無いと言う結果は、予想以上で驚きを隠せません。

やはり、本業が多忙を極めるエンジニアの方にとって、副業をやる暇なんてない・考えられないという方も多いのでしょうか。あるいは、副業するような時間があるなら自分の時間を大事にしたい、と考えている方もいらっしゃるのかもしれないですね。

 

すでに副業している人は少ないが、今後の拡大ポテンシャルはあるかも?

一方、もっとも投票数が少なかったのは「やっている」の回答で14%、498人でした。世間の盛り上がりとは裏腹に、副業と言うのはまだまだマイノリティーなのかもしれません。

しかし、「やろうか検討している」17%、「やりたいが時間的にできない(やりたいができない)」は25%で、状況さえ許せば副業に踏み出して見ようかなと考えている方は42%もいらっしゃることがわかりました。

政府や行政の後押し、働き方改革による余剰時間の創出、世の中の副業に対する認識の変化などが進んでくると、現在はマイノリティーである副業も、未来には「副業していない方が珍しい」と言った状態に変わっていくのかもしれませんね。

 

規制緩和だけでは難しい?副業を行う際の問題点

副業を「やろうか検討している」は17%で604人が回答しています。「やりたいが時間的にできない(やりたいができない)」と言う方よりも、より前向きに考えているとは思いますが、何がハードルとなっているのでしょうか?

ただでさえ長時間労働の日本のエンジニア。本業の激務に加え、長時間労働ワークライフバランスの維持に不安を感じているのかもしれません。

また、副業を認めている企業側にも、競業避止・機密保持の観点から許可制や申告制を設けている会社が多いため、「明日から副業始めよう!」と簡単には行かないのが現状かと思います。 

 

個人にとってチャンスやメリットも多い副業

政府が副業を推進する狙いは、労働者と企業の双方にメリットがあり、結果として経済成長に繋がると考えているからです。

たしかに労働者からすれば、一つの会社で働きながら副業によって多様なキャリア形成や所得の増加など、これまで転職でしか実現できなかったメリットを享受できる可能性が増えてくると思います。

今後、人手不足や労働力人口の減少を迎える日本において、働き方改革による生産性の向上や、複数のキャリアを持つことにより個人にとってのリスク分散、所得の増加などのきっかけとなるかもしれない副業解禁は、必要な一手なのかもしれません。